必要貯金額を知りたい!もしもの時いくら貯金があると大丈夫?
もしもの時!必要貯金額はいくら?
病気やリストラで働けなくなって収入がなくなったら不安!働けるようになるまで、いくら貯金があれば大丈夫かしら?
急な病気で仕事ができなくなる、会社が倒産する、リストラされたなど予想もしなかったことが起きて収入がなくなってしまったとき、いくらのお金が必要になるでしょうか?大切な家族のためその準備はしておきたいものです。
いったいいくらお金を貯めておけば大丈夫でしょうか?
突然トラブルは起きるもの。もしものとき対応できる必要貯金額はいくらか?は気になるところです。
目安は月給の6ヶ月分用意しておきましょう。
突然の病気で仕事ができない・・
年がとるごとに病気になるリスクも上昇してきます。働きざかりになれば自分のことだけなく家族のこともあるので真剣に考える必要があります。
急な病気で働けない
病気やケガによる収入減の場合、会社員であれば健康保険から傷病手当金の支給があります。(国民健康保険にはない)支給される金額はおよそ給与の3分の2ぐらいです。この傷病手当金が支給されるまで手続き上2~3ヶ月ほどかかります。
また失業した場合、失業保険が支払われます。給付額は退職直前6ヶ月間の平均給与の50%~80%ぐらいです。一般的には退職した会社から10日から2週間ぐらいで離職証明書をもらいます。それからハローワークへ行き7日間の待機期間を経て失業認定となりますので、申請してから会社都合の退職なら入金はおよそ約2ヶ月後ぐらいです。
仮に自己都合での退職なら3ヶ月間の給付制限期間があるので早くても失業給付金がもらえるのは5ヶ月後ぐらいになります。
傷病手当金や失業保険が支給されるまで自己資金で過ごす必要があります。その時蓄えがなければ生活できず、気持ちも焦って転職活動も上手くいかないでしょう。
リストラされた。
突然リストラされた。
職を失うこともある時代です。そういった時、すぐ転職できれば良いですが、希望通りの職が見つけられない可能性もあります。貯金がありしばらく金銭的に余裕があれば落ち着いて転職活動できますが、そうでないと焦ってブラック企業に入ってしまうこともあります。
落ち着いて転職するために蓄えはやっぱり必要です。
最低必要貯金額 もしもの時のお金は給与の6ヶ月分を用意!
もしもの時のお金の準備は現在の給与の6ヶ月分はほしいものです。
毎月の給与が手取り30万円であれば6ヶ月分で180万円です。
この期間中も国民年金と国民健康保険も払う必要がありますので(任意継続なら健康保険組合も可能)、200万円の余裕資金があると安心です。
お金の運用は余裕資金で。
給与の6ヶ月分は必ず現金で保有。資産運用するなら、それ以外の余裕資金にしましょう。
お金の運用は余裕資金が基本です。なぜなら、もしものことがあった場合、余裕資金がなければ運用を途中でやめてなくてはならなくなるからです。長い目で見て運用しているのに、途中でやめてしまうのはもったいない。タイミングによっては損がでて終了!何のためにやったのか分からなくなります。
マネーセミナーに参加してお金のことを勉強しましょう!
こういったもしもの時に備えるには「お金の勉強」が必要です。
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